Webinar

オンデマンドWebinarのご紹介

クラリベイトが実施しているライフサイエンス関係のWebinarオンデマンド録画をまとめてご紹介しております。 ご都合に合わせていつでも視聴可能なWebinarシリーズを是非ご参考ください。 (注:講演言語は全て英語となります。)   Digital innovation in clinical trials: Key questions answered パネルディスカッション:臨床試験におけるデジタルイノベーションから抜粋したショートムービー (2020年9月22日)   Digital innovation in clinical trials パネルディスカッション:臨床試験におけるデジタルイノベーション (2020年9月22日)   Deep-dives into generics and API manufacturing industry: Focus on China, India, and biosimilars • 見直される中国のジェネリック医薬品業界 • 進化するバイオシミラー • インドのジェネリック医薬品とAPI業界 (2020年11月)   Trends in global API manufacturing このウェビナーでは、当社の業界およびデータの専門家が世界のAPI業界の概要やCOVID-19がサプライチェーンやAPI製造業界に与えた影響などを紹介します。 (2020年11月4日)   The future of […]

「英語は3語で伝わります」×「Web of Science」コラボレーション企画

3語英語の著者が、伝わる英語論文を書くコツを Web of Scienceの収録論文を使って伝授します!   中山 裕木子 氏 株式会社ユー・イングリッシュ 代表取締役 公益社団法人日本工業英語協会 理事・専任講師      4月に英語論文の読み方のセミナーを担当させていただきました。  あれから半年、コロナ禍での不安は消えませんが、with Coronaでmove forward(前に進もう)としている方が増えているのではないでしょうか。  海外での国際学会へ出かけることが難しい研究者の方々も、将来の研究生活に不安を感じている理系学生の皆様も、自分の研究を「書いて伝える」ことは、ますます重要になってくるでしょう。少なくとも、英語論文アブストラクトの書き方を早期に習得しましょう。    さて、まずはアブストラクトの「書き出し」をどうするか、です。  前回、英語論文の読み方セミナーでもお伝えしたとおり、アブストラクトは通常1つのパラグラフからなり、論文全体の要点と論文がカバーする技術範囲を示します(アメリカ化学会のスタイルガイドより)。そして、原著論文のアブストラクトは、大きく3つの内容から構成されます。 1. 研究の背景・解決したい問題 2. 問題を解決する方法・何を行ったか 3. 得られた知見・推論  この中の1. 研究の背景・解決したい問題 を書くにあたって、読みやすい英文で簡潔に書き出したいものです。    それでは早速ですが、アブストラクトの第1文目として、次の内容を書いてみましょう。 環境分野の「バイオマスから燃料や材料を生産する技術」に関する論文アブストラクトを書きます。   英作課題①エネルギーコストが増加し、環境への懸念が高まる中、持続可能な再生可能燃料や化学物質の必要性に注目が集まっている。    英語が苦手、という方は、Google翻訳やDeepLといった機械翻訳を使ってもかまいません。例えば次のように翻訳できるかもしれません。 With increasing energy costs and environmental concerns, the need for sustainable, renewable fuels and chemicals is gaining attention.(DeepLを使いました(2020年8月)) […]

GDPRとブランド保護:施行から1年

GDPRとブランド保護への影響:施行から1年後の状況 Statton Hammock Vice President, Global Policy & Industry Development, MarkMonitor 2019年7月17日 一般データ保護規則(GDPR)が発効してから1年以上が経過しました。 その結果、インターネット上は、データ保護機関がビッグデータ処理者から徴収した罰金に関する記事で溢れかえっています。ところがGDPRに関して、ほとんど注目されていない部分があります。GDPRが、インターネットの浄化を日常業務としている人々に与えている悪影響です。 GDPRの施行後、ドメイン名のレジストリやレジストラは、WHOISデータから登録者の連絡先情報を削除し、非公開にしました。昨年10月のブログでお伝えしたように、サイバーセキュリティ専門家、ブランド保護サービスプロバイダー、司法機関、知的財産所有者、児童保護団体は、さまざまな形式の違法または有害コンテンツを公開している人物を特定して接触し、起訴するために、ドメイン名の登録者情報を使用しています。 登録者情報にアクセスできないことは、インターネットユーザーだけでなく、市民社会全体を守るための取り組みにも大きく影響します。ちょうど今週、ブルームバーグもGDPRがテロリストの追跡を阻んでいる可能性に関する記事を発表しました。MarkMonitorは、1年以上に渡り、WHOISデータの非公開化が、MarkMonitorの模倣防止、著作権侵害防止、詐欺防止サービスに与えている影響をトラッキングしてきました。   影響に関する最新情報 MarkMonitorのクライアントやその顧客を標的とする、知的財産の侵害、フィッシング攻撃、その他の詐欺行為が判明した場合、MarkMonitor強制措置チームは侵害停止通告書や侵害削除通知の送付を目的として、定期的に公開されているWHOISデータベースに照会を行い、その登録者の名前や連絡先を探します。ところが、GDPRの施行後、WHOIS公開データから登録者情報をほとんど得られなくなったため、MarkMonitorはレジストラやレジストリに直接、非公開のWHOISデータを請求しなければならなくなりました。 下図のとおり、MarkMonitorは現在、49%のケースで登録者情報の取得に成功しています。 過去1年に渡り収集してきたデータによると、WHOISデータベースを検索することで未改定の登録者情報を完全に取得できたケースは、44%に過ぎません。ただし、レジストラやレジストリが、当初公開していたWHOISデータを後から削除したケースもあり、初期の方が高い確率でデータを収集できていたため、このデータポイントには偏りがあります。 より詳しいデータを紹介すると、2019年について、現時点までに、侵害しているドメインに関する未改定の登録者情報を完全に取得できたケースは、わずか6%です。情報を請求した結果、完全なWHOISデータを取得できたケースの大多数が、レジストリではなく、レジストラからのものです。 ところが、大多数のレジストラは、登録者情報の請求を単純に拒否または無視します。70以上のレジストラに対し、情報請求を行った1,200件以上の中で、レジストラからWHOISデータを提供されたケースは、13%にとどまります。WHOISデータ請求の87%は、無視(請求の受領確認がない)または拒否されます。本分析では、30日以上、一切返答がないまま、無視または「自動確認後、保留」された請求は、拒否されたと見なしています。   ICANNのgTLD登録データのための暫定仕様で義務付けられるとおり、一部のレジストラは、登録者の個人情報を開示することなく、第三者が登録者に通知を送れるようにするための匿名のeメールアドレスやウェブフォームを作成しました。残念ながら、レジストラによるこうした仕組みへの対応は遅く、一部のレジストラは、そうした仕組みをまだ設置していません。 レジストラが主体となって登録者との接触手段を用意している場合でも、ブランド所有者はやはり、登録者を特定できず、そうしたレジストラの通信プラットフォームの使用を強制されても、確実に登録者に接触することができません。 WHOIS公開データの登録者情報へのアクセスが厳しく禁じられたため、MarkMonitorはGDPR施行後の状況に合わせて、法的措置の戦略を調整し、手続きを行う必要があります。MarkMonitorは、現時点において、ブランドの法的措置活動における業務効率性が12%低下したことを確認しています。   それでも成功しているMarkMonitor WHOISデータを確実に取得することができない中、MarkMonitorは、ウェブサイト所有者検知テクノロジーを強化することで、GDPRの影響を大幅に軽減させていますが、強制措置チームが確実な連絡先情報を見つけ、ウェブサイト所有者に削除通知を送るまでの時間は長期化しています。 MarkMonitorは、登録者窓口の検索やWHOISデータ請求に関わるマニュアル作業の増加に伴い、低下した業務効率に対処するため、ブランドアナリストを追加採用しました。また、WHOISデータは、プライバシーまたはプロキシサービスによって非公開化されているものとして、ドメイン侵害者や詐欺ドメインに対処させるためのスタッフトレーニングに莫大な資金を投入し、これまでの方法に代わる新しい強制措置法を取り入れています。 WHOISデータが不足していることで、MarkMonitorによる詐欺との戦いや、クライアントの知的財産権を強制執行する活動はさらに難しくなりましたが、法的措置のためのトレーニングや検知テクノロジーに大幅な投資を行うことで、手続き1件あたりの成功率を下げることなく、現在でも侵害サイトや詐欺目的のウェブサイトを削除することができています。   EPDP:現状について ICANNの簡易ポリシー策定(EPDP)のためのワーキンググループは現在、司法機関、サイバーセキュリティ企業、知的財産権所有者に登録者情報へのアクセスを認めるポリシーを策定中ですが、ICANNから発表されている最新のスケジュールによると、このようなポリシーが施行されるのは、まだ1年以上も先の話です。   MarkMonitorは、EDPDや、MarkMonitorが積極的に参加している他の業界団体を通して、また、レジストラやレジストリに直接働きかけることで、クライアントが模倣、サイバーセキュリティ問題、詐欺を始め、その他のさらに有害な脅威からブランドや顧客を守るために必要なドメイン登録者情報へのアクセスを認めさせるための活動を続けていきます。 今後も、皆様から、この重要な活動に対するご意見やクライアントサポートをいただけますようお願い申し上げます。詳しくは、GDPRの影響に関するMarkMonitorのウェビナー資料をご覧ください。   MarkMonitorのソリューションについてはこちら 英語原文はこちら

ICANN65:マラケシュからのドメイン最新情報

ICANN65:マラケシュからのドメイン最新情報 Brian King Director of Internet Policy and Industry Affairs, MarkMonitor 2019年7月15日 MarkMonitorは、モロッコのマラケシュで開催されたICANNフォーラムの最新情報をまとめたウェビナーを開催しました。ICANNの専門家である、グローバルポリシーおよび業界開発担当バイスプレジデントのスタットン・ハンモック(Statton Hammock)、インターネットポリシーおよび業界問題担当ディレクター、ブライアン・キング(Brian King)が詳しく解説しております。 スタットンとブライアンはEPDP(Expedited Policy Development Process)において、以前は開示されていたWHOISデータを新しい登録データポリシーに置き換える作業や、登録データへのアクセスと開示の標準化システム (SSAD: System for standardized Access and Disclosure)におけるEPDPのフェーズ2作業ステータスに関する最新情報をわかり易くお届けします。 是非MarkMonitorのICANN専門家によるウェビナー資料をご覧ください。上記メイントピックのみならず、今後のプロセス作業部会の新規gTLDについて、次のgTLDラウンドに影響を与える権利保護メカニズム作業部会、統一ドメイン名紛争処理ポリシー(UDRP)の更新など、ICANNポリシー開発におけるホットトピックもカバーしております。 主な最新情報、次のステップの予定表、ICANNのポリシー開発についてはウェビナー概要資料(日本語版)をご覧ください。   MarkMonitorのソリューションについてはこちら 英語原文はこちら

Deals and Portfolio Review: 困難な年からの製薬業界への教訓

Deals and Portfolio Review: 困難な年からの製薬業界への教訓   2018年は多くの出来事がありました。たくさんの高額取引や大ヒット商品の発売が見られました。しかし、年が進むにつれ、製薬会社はますます慎重に選別して選択的な契約をし、より保有価値の高い資産への注力を強めています。   新年は不確実性から始まります。BMS-Celgeneメガマーガーが、開発トレンドのようにみえるこれまでで最大のものでした。大手製薬会社は新年、米国での薬価上昇を先導しました – 収益は政治よりも優先されるという明確なサインです。それにもかかわらず、政治的および経済的な力が、変わりやすく予測不可能な世界的な展望を後押ししています。Clarivate Analytics Deals and Portfolio Reviewは、そういった状況への対処を準備できるよう支援するためのものです。   我々は分析のプロとして、企業、治療地域、地域別などの視点から昨年の最大の取引と主要なポートフォリオ決定の背後にある戦略を掘り下げます。ライフサイエンス取引が急速に成長している地域についての洞察を行い、また、オンコロジー治療薬開発領域におけるより深い分析についても紹介します。2019年も現在のリーダーたちが引き続き優位に立ちつづけるでしょうか。   Webinarおよびレポートはこちらからご覧いただけます。   Webinarを見る

ビジネスインテリジェンスで著作権侵害対策を強化する

ビジネスインテリジェンスで著作権侵害対策を強化する Zachary Wolf Portfolio Marketing Manager, MarkMonitor   2018年9月26日 著作権侵害の情勢が劇的に変化し始めたのは、わずか2年前のことでした。   テクノロジーの発展によって仕事や社会生活が便利になる一方、著作権侵害が巧妙さを増しています。海賊版サイトまで登場し、サブドメインを使って人気サイトのブランド力を横取りし、正規のサイトからトラフィックを奪っています。   著作権侵害されたデジタルコンテンツのユーザー層も変化しています。数年前は違法コンテンツを入手するには、手間がかかりました。主に、P2Pを利用し、テレビ番組、音楽、映画のアップロードやダウンロードが行われるため、ユーザーはその中からコンテンツを検索して、適切なTorrentまたはファイルを見つけ出し、ダウンロードしたバージョンの品質に問題がないことを願うしかありませんでした。今日では、KODI(これ自体は正規品)など、オープンソースのソフトウェアによって、アドオンを追加して改ざんされ、「完全にロードされた」ストリーミングデバイスを入手できるようになりました。お使いのスマートテレビに差し込むだけで、ほとんどのコンテンツにアクセスできます。簡単で手間なく利益を得られるマーケットになっています。   情勢の変化により、権利者や放送局によるコンテンツ保護が一層難しくなってきました。しかし、適切な著作権侵害対策を行い、データ利用や分析を行い、取り組みを強化することは可能です。違法コンテンツが利用されている場所や方法を把握することも、戦略の強化に役立ちます。権利者や放送局は、収集したデータを参考に、配信戦略、新製品の早期発売、市場参入戦略の優先順位の調整などの重要な問題に関する意思決定を周知することができます。   MarkMonitorは上記機能を有し、このテクノロジーを利用して、P2Pでのファイル共有、ウェブサイト、検索エンジン、ユーザー生成コンテンツ(UGC)サイト、ライブや動画ストリーミング、KODI、OTTソースなどあらゆるチャネルで、違法コンテンツが利用されている場所、時間、方法に関するデータを収集しています。   MarkMonitorによる著作権侵害問題の解決とは MarkMonitorは、さまざまなツールを利用して、お客様が直面している問題に対処しています。   たとえば、MarkMonitorのデジタルコンテンツの著作権侵害に関するグローバル指標(Global Digital Piracy Index:GDPI)は、オンラインコンテンツへのアクセスと利用方法について、詳細なインテリジェンスを提供します。ファイル共有の情勢に基づく実際のサマリーが作成され、コンテンツ需要を把握することができます。また、Insiteと呼ばれる、業界の情勢を追跡し、KPIを予想するレポーティングダッシュボード「MarkMonitor Up-link」(MarkMonitorの著作権侵害インテリジェンスポータル)や、自動リンク検証ツール「MarkMonitor Savvy」も活用しています。   これらのツールで収集したデータに基づき、さまざまなビジネス分野に情報を提供しています。たとえば、配信やリリース戦略に関する質問への回答や、グローバルマーケティングやプロモーションにおける弱点などを調査します。また、コンテンツカタログのモニタリングや管理関連の意思決定、事業開発の推進、グローバル戦略上の問題を見つけだすサポートもします。   高度な脅威には高度な対応が求められる 権利者や放送局は、コンテンツ共有に使われているすべてのチャネルに対応する戦略を確実なものとし、あらゆる重要な意思決定の根拠となるデータへのアクセスを確保しなければなりません。さらにインテリジェンスはすぐに使えるものでなくてはなりません。   分析やビジネスインテリジェンスを活用して著作権侵害戦略を強化する方法の詳細は、MarkMonitorブランド保護ソリューションをご覧ください。     MarkMonitorのソリューションについてはこちら 英語原文はこちら