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ソーシャルメディア:消費者行動からわかったこと

ソーシャルメディア:消費者行動からわかったこと Chrissie Jamieson MarkMonitor 2019年8月16日 ソーシャルメディアによって、私たちの生活は変化しました。消費者は、商品の購入、友人や家族とのつながり、イベントの計画や身の回りの出来事に関する最新情報を得るために、ソーシャルメディアを使用しています。また、ソーシャルメディアによって、ビジネス環境も大きく変化しました。ブランドによるソーシャルメディアの活用は、一方的な広告プラットフォームから、消費者とのエンゲージメントや消費者理解のためのツールへと、その方向性がシフトしています。   ところが、便利なソーシャルメディアにも問題が発生しています。ソーシャルメディアは、模倣品製造業者や詐欺師、サイバー犯罪者が、偽物の販売、個人情報の窃盗や購入者に誤解を与える行為などで消費者を狙う機会を生んでもいます。こうした脅威はどのくらい発生し、どのような人が騙されているのでしょうか。そして消費者の安全を守る責任は、誰が担うのでしょうか。プラットフォームでしょうか、ブランドでしょうか、それとも消費者自身なのでしょうか。最新の調査では、これらの疑問について世界の消費者2,603人を対象に、ソーシャルメディアの使用に関する考え、見解、経験に関するアンケートを実施しました。そこから明らかになったのは以下3点です。   主な所見 消費者の91%が、ソーシャルメディアを介して物を買うことは懸念しているものの、今もなお、その活動を行っている。 消費者は、現在も、オンライン上で詐欺の被害に遭っている。31%が、意図せず、模倣品を購入した経験があり、そのうち23%は、ソーシャルメディアを介して購入していた。 消費者の63%は、ブランド側の消費者保護対策が十分ではないと考えている。   MarkMonitorでは9月にウェビナーを開催し、日本語でウェビナー資料をご覧頂けるようになります。更に詳しい情報はMarkMonitorまでお問い合わせください。   MarkMonitorのソリューションについてはこちら 英語原文はこちら

個人への攻撃 : ソーシャルメディアの脅威とその将来

個人への攻撃 : ソーシャルメディアの脅威とその将来 Akino Chikada Senior Portfolio Marketing Director, MarkMonitor 2019年6月26日 ソーシャルメディアは両刃の刀です。ビジネスやブランドの所有者がより顧客を理解し、顧客と関わり合える機会を提供していますが、その一方で、ハッカー、海賊版製造業者、サイバー犯罪者、模倣品業者がブランドを悪用し、顧客と接触する機会も与えてしまいます。   スーパーマーケットから航空会社や大手銀行まで、オンライン上の犯罪者は顧客の信用を基に、ソーシャルメディアやメッセージングアプリの信頼性の高いブランド名を悪用してユーザーを捕らえようとします。この事態を放置し、悪化すると、被害者はブランドを非難し、場合によってはブランドに対して否定的なコメントが書かれることがあります。   ブランドや個人にとっての脅威は、ソーシャルメディアのプラットフォームがパーソナライズ(個人向け)されていくことによって、ますます高まっていきます。パーソナライズが進むと、データも増え、そのためオンライン上のリスクも増大することになります。     直接的なアプローチ ソーシャルメディアには多くの機能があります。利用者は、ネットワーク化し、イベントを設定し、募金活動を行い、オンライン上で物品を売買し、仕事を探すこともできます。より多くの個人データがプラットフォームに取り込まれるにつれて、脅威は個人だけでなくブランドに対しても増大しており、予防的な監視が不可欠になっています。   このような状況を踏まえ、予防的ビジネスツールが利用可能となり、プラットフォームに組み込まれるようになりました。たとえば、Facebook Business Managerは、著作権や商標権侵害、または模倣品がないことを確認するために、Facebook Ads、Facebook Marketplaces、Instagramを監視できます。   ブランドオーナーは、ソーシャルメディアによるブランド侵害を監視するために、専用の監視ツールにアクセスできるようにする必要があります。可能であれば、プラットフォームから直接監視し、処置できるようになるのが理想です。もしブランドの所有者がすべてのプロトコルに従っていても、問題が解決されないのであれば、プラットフォーム自体と連絡を取り合い、関係を築くことも事態を進展させる一助となるでしょう。   オンライン上のブランド保護 進化するソーシャルメディアの状況に対処し、進化するトレンドに対応するためには、オンラインにおけるブランド保護戦略が柔軟かつ機敏であり続けることが不可欠です。   ソーシャルメディアのようにペースの速い世界では、契約条件、企業ポリシー、プラットフォームの所有権の変更、合併、新しいプラットフォームの出現などプラットフォームは様々な方法で絶えず進化しています。このような小さな変更や詳細を見逃したことによる影響を考えると、いかに目に見えるトレンドに迅速に適応するということが難しい挑戦であるかがわかるでしょう。   すべてのメディアチャンネルの境界が不明確になっているように、ソーシャルメディアもその機能が拡大し、マーケット、広告媒体、パブリックおよびプライベートチャットフォーラムなどになりつつあります。企業側でテクノロジーを利用し、ブランド保護プログラムの一環として、顧客がどのプラットフォームを使用しているか、またそのようなフォーラムでどのように彼らがブランドと交流するのかといった情報が入手できます。   別の見方をすると、キャンペーンの実施に注目し、マーケティングの観点から最も重要なソーシャルメディア戦略の優先順位を決定し、顧客がブランド侵害やセキュリティの脅威に最も遭遇する可能性がある場所を特定することも可能です。   サイバー犯罪者は、ブランドの侵害やソーシャルメディアを利用した詐欺に関して、注目し、関与を深めています。そのため、ブランド側はオンラインブランドの保護を優先し、ソーシャルメディアの技術とその専門知識の習得に投資する必要があります。特に新たなソーシャルメディアの傾向と脅威を乗り越えるうえでそれは非常に貴重なものとなるでしょう。     MarkMonitorのソリューションについてはこちら 英語原文はこちら

SNSを考慮した海賊版対策

SNSを考慮した海賊版対策 Zachary Wolf Portfolio Marketing Manager, MarkMonitor   2018年6月27日 SNSは世界中の何十億人もの人々をつないでいます。Facebookだけで、ひと月あたり22億人以上のアクティブユーザーがリアルタイムでコンテンツを共有できます。1日に、1億時間以上の動画が視聴されています¹。   数十億人規模のユーザーと、共有コンテンツへの手軽なアクセス故に、海賊版の共有が蔓延する環境が生まれました。それは著作権侵害は、誰もが関与しうるという新たな様相を見せています。企業の戦略もこれに対応できるよう、進化させなくてはなりません。   これらのSNSプラットフォームは最新のテクノロジーと思われがちですが、伝統的なメディア媒体の特徴も持ち合わせています。先日Instagramは、長編動用にIGTVサービスを開始しました。インフルエンサーが最新の製品をプロモーションできるだけでなく、最新のテレビ番組の海賊版も婚プラットフォームでは共有できてしまいます。ユーザーが作成したコンテンツを視聴するサイトであったYouTubeは、独自のIPTVサービスによって純粋なテレビ番組プロバイダーへと大きく変貌しています。さらに、Twitterはメジャーリーグ(MLB)との契約を更新し、試合のライブストリーミングを継続したことから、スポーツファンがSNSプラットフォームに増えてきています。   これらのプラットフォームはソーシャル共有という目的を超えて視聴者を獲得しているため、デジタルコンテンツの著作権侵害対策が機能するどうかが極めて重要です。正規チャネルや活発なSNS上でのプレゼンスがあったとしても、ひとたび悪人の手に落ちればデジタルコンテンツは危険にさらされてしまいます。SNSプログラムを構築するうえで、念頭に置くべき事項をご紹介します。   適切なツールを使用する テクノロジーを活用できるソリューションが必要です。プラットフォームの多くは、著作権侵害に対抗する独自のツールを持っています。たとえば、Facebook Rights Managerは、プラットフォーム上のコンテンツの特定、削除、収益化をサポートする高度なツールです。ツールの管理者を置けば、手間が省け、適切に活用できます。また、プラットフォームを直接スキャンして、著作権を侵害するものを探し出すツールも必要です。サイトと提携関係にあるパートナーベンダーを利用しましょう。外部検索で得られるものに比べてアクセス性が高まり、取り組みの効率は遥かに向上します。   独自のルールを設定する 自社コンテンツに対する責任を負うのは自分自身です。優先度を反映したルールを設定しましょう。ビジネスニーズに合わせたプログラムを設定することで、法的措置、収益化、プログラムを妨げるあらゆる問題が明確になります。各プラットフォームに、明確なエンゲージメントルールを定め、自社とベンダーが協調していれば、効果的に海賊版コンテンツを特定、削除できます。   ユーザーを教育する ソーシャルプラットフォーム上の著作権侵害コンテンツが増加している状況で、鍵となるのはユーザーの教育です。認証されたページにはどのようなものがあり、正規コンテンツにはどのようにアクセスすればよいのかを、ユーザーに確実に伝えましょう。情報をサイトでできるかぎりオープンかつ広く伝えることで、誤って不正ページへ移動する可能性を下げ、別の場所でコンテンツを探すことがないよう改善を図れます。   SNSは、テクノロジーツールや、数十億人の既存ユーザーを抱えているため、著作権侵害の格好の標的となります。テクノロジー、専門知識、ユーザー教育をうまく活用して対抗していきましょう。   ¹ 『Facebook Reports First Quarter 2018 Results』(Facebookレポート: 2018年第1四半期版)、 Facebook(2018年4月25日)     MarkMonitorのソリューションについてはこちら 英語原文はこちら